小笠原誠治の経済ニュースに異議あり!

理系出身の経済学者

 突然ですが‥

 私、思うのですが、改めて考えたら理系出身の経済学者って、結構多いですよね。それでもって、かなり変わった方が多い、と。

 誰のことを言っているかといえば、先ずは、先日ご紹介した、デフレスパイラル論を邪教だ、と仰る野口悠紀雄教授。

<野口悠紀雄教授>
 1940年12月20日生まれ、1963年東京大学工学部卒、1964年大蔵省入省
 2005年から早稲田大学大学院教授

 私も、徒にデフレ脱却を叫ぶのは如何かと思います。何故ならば、お金だけをいじくっても、景気が良くなるように考えられないからです。

 ということで、基本的には野口教授を支持したいところですが、この人の流動性の罠についての理解の仕方が気に入りません。

 だって、この人は、現在日本は、流動性トラップに引っ掛かっていると主張するからです。人々の貨幣需要が無限大になっていて、そのため金利はこれ以上下がらないのだとか。

 私は、そんなことはないと思います。

 人々の貨幣需要が無限大になっているなどとは、とても思えません。だって、多くの人は必要以上のお金を預金したり、国債などに投資したりしているわけですから。

 我が国で、短期金利がこれ以上下がることがないのは、それは単に短期金利の水準が異常に低いレベルに達しているに過ぎないからです。それ以上下がると、マイナス金利になってしまうので、基本的にそういうことは起こり得ない、と。

 この人、ひょっとしたらクルーグマン教授の言うことを真に受け過ぎているだけなのかもしれません。クルーグマン教授は、10年以上前に、日本は流動性の罠に陥っていると言ったので、我が国でも、そのようにいう専門家がいるようです。


 
 で、次に思い浮かんだというか、この人こそ真っ先に思い浮かぶべき人だったかもしれませんが、それは政府埋蔵金と政府紙幣で有名になった高橋洋一教授。

<高橋洋一教授>
 1955年9月12日生まれ、東京大学理学部(数学科)卒業後、 東京大学経済学部卒、1980年 大蔵省入省
 東洋大学教授を免職後、嘉悦大学教授

 
 この人、役人時代には、リチャード・クー氏と誌上で激論を交わしていたことを憶えていますが、でもって、昔から目立ちたがり屋の性癖があったようで、好きになれません。でも、どう言う訳か、TV局の受けはよさそうです。


 それから、知名度はそれほどでもないですが、マイナス金利を主張する深尾教授がいます。

<深尾光洋教授>
 1951年生まれ、京都大学工学部卒、1974年日本銀行入行
 1997年から慶応義塾大学教授、2005年から日本経済研究センター理事長兼任

 
 深尾教授は、何故マイナス金利を主張するのか?

 それは、デフレを脱却するため。つまり、預金金利がマイナスになったり、或いは紙幣の価値が時の経過とともに低下する仕組みにして、人々にお金をもっと使わせようという考えのようです。時間が経てば経つほど価値が下がるのであれば、人々は、価値が下がらない間にお金を使おうとするであろう、と。

 でも、どうやってそんなことが可能なのか?

 お札のデザインはそのままにして、インクの色だけを変えて、製造した時期が分かるようにすればいいのだ、と。


 何か、とんでもない科学者が考えそうなことです。

 まあ、こういう人たちが、野口教授に言わせたら、邪教の信者ということになるのでしょうか。


 他に理系出身はいないのかなと思ったら、いましたね、最近有名になった人。そう小野善康教授。

<小野善康教授>
 1951年生まれ、1973年東京工業大学工学部卒業後、1979年東京大学大学院経済学研究科博士課程修了
 1999年大阪大学教授、2009年大阪大学社会経済研究所所長、2010年内閣府参与

 
 この人も変わったことを言う人で、増税をしても景気を良くすることができると主張します。

 
 いずれにしても、皆さん、ユニークですよね。

 この人たち、皆、それぞれ言い分が大きく食い違うわけですが、貴方は誰を支持しますか?

以上

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02月04日更新

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小笠原誠治(おがさわら・せいじ)

小笠原誠治(おがさわら・せいじ)

1976年3月九州大学法学部卒。1976年4月北九州財務局(大蔵省)入局。
大蔵省国際金融局開発金融課課長補佐、財務総合政策研究所研修部長、
中国財務局理財部長などを歴任し、2004年6月退官。
以降、経済コラムニストとして活躍。
メールマガジン「経済ニュースゼミ」(無料版・有料版)を配信中。
著書に「マクロ経済学がよーくわかる本」(秀和システム)、
ミクロ経済学がよーくわかる本―市場経済の仕組み・動きが見えてくる」(秀和システム)、
経済指標の読み解き方がよーくわかる本」(秀和システム)がある。
企業・団体などを対象に、経済の状況を分かりやすく解説する講演も引き受ける。

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